「日本ボクシングを再興する会」が「JOC（日本オリンピック委員会）」に対して、アマチュアを統括する日本ボクシング連盟の山根明会長について7月27日付で告発状を提出したことを発端に、審判へ不当な圧力をかけて試合結果を操作した「奈良判定」疑惑など、様々な問題が明るみになりました。全国大会の審判に対し山根明会長が特定の選手を負けさせるようにジェスチャーや名指しで要求し、「相手方選手を勝たせなければならないと認識せざるを得なかった」という証言があり、指示に従わなかった審判は以後外されてしまうなどの措置が取られたほか、12項にも及ぶ助成金不正流用なども挙げられています。
これに「日本ボクシングを再興する会」が再三に渡って改善要求を行ってきたそうですが、組織に自浄能力が無いと判断した結果、高校、大学などの関係者から賛同を募って333人もの賛同者が集まって告発をしたという流れのようですね。
更にその後、山根氏には文甲明という韓国名があることや、日大の理事長である田中英寿氏とのツーショット写真などから山口組との関係が明るみに出ました。どうやら過去に山口組系の反社会的集団の構成員だったようで、この露見が決定打となって、会長職を辞任したようです。
大きな組織の中で権力を持っていく中で人格が変貌していくという部分はあるのかも知れませんが、それにしても日本の格闘技業界って、ろくな話を聞きませんが、このボクシング連盟の他にもまだまだ深い闇を抱えた団体は存在しているのでしょうね。
（投稿ネーム：ゴッドファーザー着メロ）
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そうですね。格闘技というスポーツにおいては不正ばかりが目立つのは非常に残念なところです。ＪＯＣから配賦された補助金を巡る不正が正に悪の温床となるパターンが多いのですが、そもそもＪＯＣが稼いだお金ではなく、税金が原資となっているのだから酷いものです。特に酷い事件として有名なのは全日本テコンドー協会で、２００７～２０１０年度の間に選手育成費用としてＪＯＣが専任コーチ４人に支払った報酬約４,３００万円のうち、約２,８００万円を協会会長が取り上げて懐を暖める資金に使用していたという不正流用事件です。これが原因で、当時コーチ陣は試合のための遠征費用などを殆ど手出しさせられていたようです。理解に苦しむのは、この不正に対して日本テコンドー協会が約３千万円を３０年で返還するというふざけた計画を出し、それをＪＯＣがあっさり認めていることです。常識で考えれば主犯である会長個人から割賦でも取り立てるべきお金でありながら、現協会に返済を求めるという不可解な対応でした。これは、弁護士を立てて協会に請求すべき筋のものであるという声も、未だに多く存在しています。こんなことをしてもまだ会長は辞任せずにのうのうと居座っているので、自浄能力の低さという点では、日本ボクシング連盟の上をいく酷さと言えるのかもしれませんね。
＜「投稿サイト」編集部＞