サッカーのＷ杯に匹敵する世界最大のスポーツイベントに関し、特定の理事、会社に何故これほど利権が集中していたのか？JOC、大会組織委員会の闇を徹底的に正す必要がある。

今、東京オリパラの汚職事件で東京地検特捜部のメスが入っている。組織委の高橋治之元理事（電通出身）は少なくとも５社からスポンサー選定プレ大会実施入札等合わせて総額で２億円に上る賄賂を手にしたとされ、４回も起訴された。全く前代未聞のことである。出身母体からして一線を画すべきだった。

東京オリパラに関わりたい企業は数多あるが、贈賄側に落ちた企業は大手紳士服販売会社、出版、広告らが連なり、立件済の幹部も十数人に及んでいるが、そもそも東京大会は本来、東日本大震災、コロナ禍からの復興を世界にアピールする日本にとっては意義ある大会となる筈であった。

しかし、その理念は無残にも打ち砕かれた。開催も新型コロナウイルス感染症が大流行で実施が延期、政府の後押しでようやく無観客という形で実施にこぎ着けた。日本は世界に対し面目だけは保った形である。日本を始め、世界中の選手達が活躍を見せたのはせめてもの幸いであった。ただ、翌年のこの逆落としはどう説明がつくのだろうか？終わったから良いでは正義が通らない。まして30年冬季五輪に札幌市が手を挙げているのだ。この解明なしではそれは「絵に描いた餅」であろう。

（投稿ネーム：オリパラ国体ファン）

─────────────────────────
本当にふざけた話ですね。こんな強欲な人間が五輪という〝聖域〟を陰で仕切っていたなど、驚き以外の何物でもありません。投稿の通り「寄生虫」という言葉が当てはまります。札幌が本命とされる冬季五輪が近づいていますが、このような状況では手を挙げる資格なしと言われてもやむを得ませんね。

＜「投稿サイト」編集部＞